単位制と学年制の
違いとは?

高卒資格を得るための条件の1つは、必須科目を含む74単位以上を取得することです。
単位の取得方法には、単位制と学年制という2種類があることをご存知でしょうか。単位制、学年制の特長と、どんな人が向いているのかを紹介します。一人ひとりの性格や状況に応じて、単位制か学年制かを選んでみてください。

単位制とはどういう仕組み?

単位制とは、通信制高校や一部の全日制高校、定時制高校で導入されている制度です。
高卒資格を得るための条件は、学校教育法によって決められており、その中に「必須科目を含む74単位以上を取得すること」というものがあります。単位制は各科目に単位が設定されており、3年間の在籍と必要単位数を満たせば卒業できるという制度です。大半の全日制高校や定時制高校とは異なり、学年という概念が薄く、場合によっては必要単位を取得するまでに4年以上かける人もいます。単位制のメリットは、学年にとらわれず一人ひとりのペースで科目を履修できることであるため、働いていたりスポーツに専念していたり、また不登校などで学校に通いづらかったりする人にも適しているといえます。全日制高校や定時制高校から、単位制の通信制高校に転校するという場合でも、元の学校で取得した単位を学校の判断によりそのまま引き継ぐことができるため、家庭事情や生活スタイルの変化に応じて単位制に移行することも可能です。

N高とS高は
単位制の通信制高校です

ネットの高校は、学習アプリ「N予備校」を用いてパソコン・スマートフォン・タブレットで日々の学習を行います。映像学習のまとめとして、レポートを提出し、期末に指定された全国の会場でテストを受け単位を取得します。レポートは「オンライン入力形式」なので郵送する必要がありません。なお、必修授業のひとつであるスクーリングは全国のスクーリング会場や本校で行われます。ネットの高校のスクーリングは、普段の生活では経験できないような魅力的な内容です。

N高とS高の
卒業要件について

  • 高等学校の在籍年数が3年以上
  • 必履修科目を全て履修している
  • 合計修得単位数が74単位以上
  • 特別活動の必要時間数を満たしている
  • 在籍期間の学費および諸費用を全て納入している
  • 編入学・転入学の方は前籍校の学習が加味される場合があります(在籍期間・修得単位)。なお、休学期間中は在籍期間に含まれません。

学年制とはどういう仕組み?

学年制とは、大半の全日制高校や定時制高校で導入されている制度です。どの高校でも、卒業のためには単位を取得しなければならない点は同じですが、学年制の場合は1年ごとに必要な単位数が決まっている点が、単位制との違いです。そのため1年間で必要な単位数が取得できれば、1年生から2年生、3年生へと進級できますが、単位数が足りなければ留年となってしまいます。留年した場合は、足りなかった単位だけでなく、その学年のすべての単位を取り直す必要がある点も、単位制との違いといえます。そのため留年した人でも、基本的に毎日学校に通うことになります。

単位制は
どんな人に向いている?

単位制と学年制との違いを踏まえたうえで、単位制はどんな人に向いているのでしょうか。既に述べた通り、単位制の特長は学年関係なく自分のペースで学習を進められることです。
そのため仕事やスポーツなど、学業の他に力をいれるべき活動がある人に適している制度です。単位制を採用している通信制高校は、普段は自宅や図書館で学習し、必要に応じてレポートを郵送やインターネット経由で提出して学習を進めていきます。自分の生活スタイルに応じて個別に学習計画を立て、単位を取得していくため、計画通りに勉強を進められる自己管理能力が重要です。ただし単位制だからといって孤独になるわけではなく、スクーリングという機会を通して、教師やカウンセラー、同じ学校の生徒と交流する機会も用意されています。

N高とS高の
スクールサポート

単位取得のための日々の学習はインターネットを利用するため、学ぶ場所や時間を選びません。学習で不明点や疑問点などがある場合は、コミュニケーションツールを利用してメンター〔※〕に質問することもできます。

※メンターとは、生徒の学びや進路実現に向けたサポートをする教育スタッフ。N高とS高では、所属コースにかかわらず全ての生徒に複数のメンターがつき、生徒の相談内容によって最適なメンターを配置しています。

知っておきたい
単位制・学年制の違い

単位制は学年を気にせず自分のペースで学習や自分の興味のあることに時間が使えること、学年制は学校で単位を取得していくことが、それぞれの特長です。高校生という時間をどのように使うか、将来のために何をするかを判断して高校を選ぶことが重要です。単位制でも学年制でも、得られる高卒資格は同じであるため、一人ひとりの性質に適した制度を利用することがおすすめです。

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