JAROでは、「広告苦情、動画にしてみた」と題して、マス広告からSNS広告、アプリ内広告など、日常的に多様な広告に触れているZ世代の若者に向けて、同世代から寄せられた広告に対する意見や苦情を動画にして公開する取り組みを行っています。
本プロジェクトでは以下のゲスト講演・講義を実施し、生徒たちが実際に「嘘・大げさ・まぎらわしい」広告に対してZ世代向けに注意喚起を促す動画を制作します。

・JARO：問題のある広告事例、被害事例などについての講演
・株式会社博報堂UNIVERSITY of CREATIVITY（UoC）、株式会社博報堂DY One 「ハローZ」：広告コミュニケーションや動画制作についての講義　

制作した動画は、プロジェクト終了後「『広告苦情、動画にしてみた』コンテスト」を実施して選考され、入賞作品はJARO公式SNS（TikTok、YouTube）で公開される予定です。

☑︎ 同世代に向けた『嘘・おおげさ・まぎらわしい』広告への注意喚起を促す動画をつくるプロジェクト　概要
【参加生徒】N/S高、N中等部生
【実施日】N中等部：8月27日（火）・9月3日（火）、N/S高：10月3日（木）
【授業内容】
・問題のある広告事例、被害状況などについての講演（JARO）
・広告コミュニケーションや動画制作についての講義（株式会社博報堂UNIVERSITY of CREATIVITY（UoC）、株式会社博報堂DY One 「ハローZ」）
・グループでの動画制作
・「『広告苦情、動画にしてみた』コンテスト」への作品応募
※ 入賞作品をJARO公式SNS（TikTok、YouTube）で公開予定
※ N中等部は学校教育法第一条に定められた中学校ではありません。

◆プロジェクトNについて◆
中学生・高校生が社会に出て活躍するための知識やスキルを身に付ける課題解決型学習プログラム。
具体的な解決策を企画し、制作物をアウトプットします。「プロジェクトN」を通してデジタル時代の社会で活躍できる人材を目指します。
https://nnn.ed.jp/course/commute/curriculum/pbl/project/

◆公益社団法人日本広告審査機構（JARO）について◆
JARO（ジャロ）は1974年に設立された民間の広告自主規制機関です。「悪い広告をなくし、正しいよい広告を育てたい」という広告界の念願で、広告主、新聞社、出版社、放送会社、広告会社、広告制作会社など広告に関係する企業が自ら集い、JAROを設立しました。年間1万件弱の苦情を受け付け審査する審査活動だけでなく、広告規制情報を扱うセミナーや相談対応などの事業者支援、行政・団体などとの連携・協力など、啓発活動や協働も行っています。
≪組織概要≫
名称       公益社団法人日本広告審査機構（英文名 Japan Advertising Review Organization、JARO）
住所       ≪事務局≫　東京都中央区銀座2-16-7 銀座2丁目松竹ビルANNEX
             ≪関西事務所≫　大阪市北区梅田2-5-8　千代田ビル西別館
理事長    西澤　豊（時事通信社顧問）
会員社数 881社（2024年7月現在）
設立       社団法人許可1974年10月15日、公益社団法人認定2011年4月1日
https://www.jaro.or.jp